耐震とは？
耐震基準は、1981年に大幅な改正が行われており、1980年5月31日までの耐震基準を「旧耐震基準」、それ以降の耐震基準は「新耐震基準」といわれています。
耐震等級とは
耐震等級とは、地震が起きたときに対応する建物の耐震性を表す指標のことです。耐震等級は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に準じており、地震が起こったときに、建物がどのくらい耐えることができるかなどを判断しています。また、耐震等級は、耐震性に応じて1～3の3つのランクに分けられており、等級3が最高ランクです。
免震・制震とは？耐震との違い
免震とは
免震とは、地震の揺れが建物に直接伝わりにくくするための構造のことです。建物と地盤の間に免震装置を設置することで、地震の力を受け流します。免震構造は、建物が揺れにくくなるため、大きな地震が発生しても建物が倒壊しにくくなるというメリットがあるのです。
制震とは
制震とは、建物の内部におもりやダンパーなどの制震装置を設置することで、地震の揺れを吸収する構造のこと。タワーマンションや高層ビルなどの高い建物は、上階にいくほど揺れが大きくなりますが、制震構造を採用することで、上階の揺れを緩和できます。
耐震・免震・制震は、すべて地震に対応するための構造ですが、その性能は異なっているということです。
耐震・免震・制震は、すべて地震に対応するための構造ですが、その性能は異なっているということです。
耐震構造とは
耐震工法のメリット
ここで、耐震工法のメリットをみていきましょう。
費用を抑えられる
耐震工法は、免震や制震と比べて、費用を低く抑えることができます。家を建てる際は最低でも耐震等級1の耐震性が備わっていなければなりませんが、それよりも少し費用をかけて追加料金を支払うことで、耐震等級を2や3に上げることも可能です。
強風や台風にも強くなる
耐震工法を施すと、地震だけではなく強風や台風などで起こる強い揺れに対しても強くなります。
設置制限がない
耐震工法は、地盤や立地による影響を受けにくいため、地下室などの設置も可能で住宅設計の自由度が広がるでしょう。免震工法を施すと、地下室の設置は不可能となります。
耐震工法のデメリット
では次に、耐震工法のデメリットをみていきましょう。
地震の揺れが直接建物に伝わる
耐震工法を施すと建物自体は強くなりますが、揺れを逃したり吸収したりすることはできません。そのため、大きな地震が発生すると激しい揺れを感じるでしょう。
建物が損傷する可能性がある
地震の揺れが建物に直接伝わるため、損傷するリスクが高まります。また、地震による倒壊は防げても、建物にダメージが蓄積されることにより、ヒビが入ったり、劣化が早まったりするリスクがあるのです。
家具の転倒防止効果は期待できない
建物の揺れを抑制する効果はあまりないため、地震が起きると家具や家電などが転倒する恐れがあります。ケガや火災の二次災害に繋げないためにも、転倒防止対策を自分で行っておく必要があるでしょう。
耐震が低い家のリスク（建物崩壊、建物損傷など）
地震に強い家の特徴とは
建物の高さが低い
家の高さが低ければ低いほど、地震によって揺れにくくなるため、建物へのダメージが少なくなります。
地盤が強い
地盤が強い土地に建っている家は、地震に強いといえます。家を建てる際には、地盤の強い土地を選ぶことが大切になるのです。
メンテナンスをしている
定期的にメンテナンスをすることで、家の経年劣化を改善することができます。その際に、耐震診断が行われると、地震に対する建物の強さが保たれるでしょう。
構造設計について
建物を建てる際には、安全確保をするために建物の骨組みや形状、耐力壁の配置などを設計・計算する「構造設計」を行います。構造設計では、地震や風の力（外力）を受けた時に家にかかる力を計算する「許容応力度計算」など、さまざまな評価を行うことが決められているのです。
天童市周辺の過去の災害情報や災害リスクをチェック
山形県では、現時点で4つの断層が確認されており、大規模な直下型地震が起こることが予想されています。また、日本海東縁部で地震が発生した場合は、山形県沿岸に最高16.3mの津波が発生するかもしれないリスクもあるのです。
さらに天童市は、大雨が降った際に周囲の川が増水し、浸水に見舞われる可能性もあります。
このように山形県は、地震の影響を受けやすい地域ともいえるので、家を建てるときには耐震対策を行う必要があるでしょう。また同時に、水害対策もしておくことが大切です。
天童市・東根市・寒河江市・北町などで耐震性のある家を建てるならSASAKI HOUSE × R+house天童へ
